韓国の東京五輪辞退やボイコット!競技種目別や個人の選手として考えられるか?

隣国である日本と韓国では、慰安婦、韓国国会議員の竹島上陸、旭日旗、応募工(徴用工)、レーザー照射、天皇に対する発言、そしてGSOMIA、などなど、歴史問題、経済問題、というところで、距離が近いだけに色々と問題、課題が出てますね。

そうした中で、次に見えるの大きな課題が2020年開催の東京オリンピック。

このオリンピックという国際的スポーツイベントを、韓国から見た場合どのような位置づけとしていくかによって、今盛んにネットを賑わせている五輪の辞退やボイコットにつながるのでしょう。

国としてボイコットする、というのは考えずらいですが、果たして競技種目別に、とか、個人の選手として辞退する、というのはあるのでしょうか?

五輪に対する位置づけ

国から見た五輪の位置づけとしてみれば、オリンピックという一大イベントを活用して国を1つにまとめ、という活用。

数人のチームでも、何百人と関係する大きなプロジェクト、更に何千何万何億という単位の国、という集団をまとめるのに必要なのが「共通の目的」と「共通の敵」

ある1つの達成すべき目的があれば、そのチームやプロジェクトも、みな一丸となってまとまり、集団のパワーが結集され更に倍増されていくもの。また共通の敵も同様に同じ役割を果たし、倒すべき共通の敵がいるからこそ、みな一丸となってまとまる、というところもあります。

甲子園の大会でも、その地域が1つにまとまり地域からの出場校を応援する、国際試合になれば、国中がその国のチームを応援する、ということで1つになる。

オリンピックでいえば、共通の目的は金メダルととること。

共通の敵とみなすとすれば、相手国の選手やチームを敵とみなしそれを倒す、またはもっと大きく、そもそもオリンピック自体を敵とみなし、辞退やボイコット、ということになるでしょう。

共通の目的である金メダルをとる、といった目的を果たすためには、選手の選抜と育成がありますが、共通の敵である相手のチームや選手、となれば、これは普通にスポーツになりますが、敵がオリンピック自体にもなり、その辞退やボイコットともなれば、国際的一大イベントに対し、そこにはその国内世論、また国際的にも他の国に説明ができる大きな理由が必要

過去、国がボイコットした事例

国際的な問題によるボイコット

過去の例を見れば、2016年のリオ五輪ではボイコットした国、というのはなさそうですが、個人で出場を結果として辞退した選手は多くいたようです。(下方を参照)

その前の2012年ロンドンのリンピックではボイコットした国の情報は見当たりませんが、2008年の北京オリンピックではかなりもめたようですね。

IOCのバッハ(当時)副会長が、(その年2008年に起きた)チベット騒動(チベット独立を求めるデモをきっかけとして発生した暴動)に対する中国政府の対応に抗議するため、「 スター選手の多くが北京五輪のボイコットを検討している」という趣旨のことを述べてます。

また、アメリカ合衆国も「中国当局がこの種の弾圧を続ければ、北京オリンピックの開催に悪影響が出る」と警告したりと、国としての参加などでかなりもめ、でも結果としてボイコットした国はでなかったようです。

1980年のモスクワ五輪では、ソ連のアフガン侵攻(1979年。アフガニスタン紛争とは東西冷戦下のアメリカ合衆国とソビエト連邦を巻き込んだアフガニスタンにおける内戦)を理由に、日本、アメリカ、西ドイツ、韓国、中国など、50か国近くがモスクワ五輪をボイコット

その4年後の1984年ロサンゼルス五輪では、今後は逆に、アメリカ軍によるグレナダ侵攻(1983年にカリブ海の島国グレナダでクーデターが起きた際、アメリカ軍や東カリブ諸国機構、ジャマイカ軍などが侵攻した事件)に対する抗議として、ソ連や東欧諸国がロス五輪をボイコット

ダシに使われるオリンピック?

こうした事例を見れば、世界情勢的に大きな問題があり、それが原因で国としてボイコットした、ということはありますが、こうした例のように韓国が国として2020年東京五輪の参加をボイコットする強力な理由は今のところはなさそうです。が、1つのポイントは来年2020年春に行われる韓国内の総選挙

この選挙で韓国与党である『共に民主党』『国民党』が勝利すればよいですが、経済状況が悪化の一途をたどれば、与党は断然不利にもなるところ。

文政権の経済失政で韓国経済は今や「破綻前夜」の様相 | JBpress(Japan Business Press)によれば「20世紀末の悪夢だった『IMF時代』(1997年末、韓国経済が破綻し、IMF(国際通貨基金)の管轄に国家財政が移管されたこと)が再現することを覚悟しなくてはならない」ともいわれる韓国。

当然経済が破綻すれば民衆の矛先は政府の経済政策に行き、現政権に対する支持崩壊につながります。

これを挽回するために、その経済悪化の要因として日本による輸出管理強化の問題をより大きくとらえ、日本と日本の東京で開催されるオリンピックを敵として掲げ、国民の支持を挽回するために五輪のボイコットを示唆する、または宣言する、といった可能性もなきにしもあらず。

この場合の考えられるシナリオは、仮に東京五輪のボイコットを示唆し、韓国内与党に対する国民の支持を集めたとしても、GSOMIAの延長劇(破棄が確定される数時間前のどたんばで破棄宣言を無効にした)の例にもあるように、

  • 「これまで頑張ってきた選手のために」とか
  • 「国内世論のオリンピックの関心の高さを考え」

などの理由から、土壇場でボイコットをやめる、として、国内支持率を高めるとともに国際的メンツも保つ、ということは考えられそう

個人や競技別の辞退の可能性

日本でも個人の選手の辞退はあった

国自体が2020年東京五輪への参加を確定させたとしても、選手個人が参加辞退をする、ということも考えられます。

個人で参加辞退する、というところで言えば、実は日本でも個人の選手で五輪を辞退した、ということがありますね。

1つ前の2016年リオ五輪では、ゴルフ競技では松山英樹選手、そして最終的には22名もの選手が出場辞退。

理由は、オリンピック現地で蔓延するジカ熱の問題や、当時世界中でテロが頻発しており、オリンピックもその標的になる可能性が否定できなかったこと。また、リオでは賃金未払い問題で警察の警備が期待しがたい、現にリオを訪れていたスペインの選手が銃を突きつけられて金品の強奪被害に遭った、などから、健康不安や身の危険を回避するための苦渋の決断、ということです。

松山英樹選手の場合に限っては、虫刺されに過敏に反応する自分の体質を考えた上での決断だったようですが、他にも、男子テニスのミロス・ラオニッチや女子テニスのシモナ・ハレプがジカ熱による健康不安、ということから参加辞退などしています。

サッカーもこうした健康不安や身の危険とは別に、ユーロ2016、コパ・アメリカ センテナリオ USA 2016の開催時期が近かった、欧州リーグ戦の開幕が迫っていた、ということから、出場辞退選手も多かったようです。(ユーロ2016を制したポルトガル代表選手など)

個人の辞退は2点から

オリンピック会場となる治安や健康不安といった理由からの辞退となりますが、この点からすると東京五輪でいえば、

  • 治安について
    • それまでにテロなど大規模な問題が起きない限り理由は考えられない
  • 健康不安について
    • リオの場合にあるジカ熱などは特にないため、理由付けできるとしたら韓国関連でよく話題に挙げられる放射能問題

リオのサッカー選手のように、治安や健康不安というものではなく、別の大会の関係上辞退せざるを得ない、ということであればそれはそれ。

治安に関しては日本、東京、と世界的に見て治安に関しては問題ないと言える場所、放射能も政府が一般に公開しているように問題ない(外務省がHPで福島、ソウルなどの放射線量掲載 韓国内での懸念払拭へ – 産経ニュース)、となると、あとは選手個人的に、何か操作された数値などを信じすぎてしまい、健康不安を考えて辞退する、という選手が出ないとは限らない、というところ。

東京五輪の開催が2020年7月から8月。

2016年リオ五輪で松山英樹選手が出場辞退を表明したのが2016年7月3日。五輪でのゴルフ競技は8月11日からスタートだったので、辞退を決断したのがおよそ1か月前

男子テニスのミロス・ラオニッチ、女子テニスのシモナ・ハレプが参加辞退を表明したのが2016年7月15日。テニスの競技スタートが8月6日からだったことから、自体を決断したのがおよそ20日前。こちらも正にギリギリのタイミング。

韓国の選手も、オリンピックへの出場は夢を叶える大きな舞台となることから、仮に辞退をするに至ったとしても、こうしたギリギリのタイミングでの判断となるのでしょうか。

今ではビジネス面、商業的な面が大きくクローズアップされているオリンピックですが、変な情報にまどわされず、純粋にスポーツの祭典として楽しみたいものですね。